発達障害の診断基準や病院、相談先や受けられる支援などを解説します

周りの子どもたちと比べて言葉が遅かったり、落ち着きがなかったりすると、「もしかして、うちの子発達障害かな?」と気になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。気になったときは、抱え込まずに早めの相談や受診がおすすめです。

 

発達障害があっても、本人や家族、周囲の人が特性に応じた過ごし方を工夫することで、持っている力を生かしやすくなったり、生活の困りごとを軽減しやすくなったりします。

 

この記事では、発達障害の診断基準、病院・相談先や受けられる支援サービスについて紹介します。

発達障害とは

発達障害とは

発達障害とは、生まれつき脳の働き方に違いがある障害です。

同じ障害名でも一人ひとり特性は異なり、子どもが過ごす環境や周囲の人との関わり方によって困りごとは変わってきます。

 

ここでは、発達障害の中の「ASD(自閉スペクトラム症)」「ADHD(注意欠如多動症)」「限局性学習症(SLD)」の3つの種類を簡単に紹介します。

ASD(自閉スペクトラム症)

自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:ASD)は、自閉症やアスペルガー症候群、広汎性発達障害などが統合されてできた診断名です。主な特徴として

 

  • 対人関係や社会的コミュニケーションの困難
  • 特定のものや行動における反復性やこだわり

 

などがあり、感覚に関する過敏性や鈍感性を伴うこともあります。

ADHD(注意欠如多動症)

ADHD(注意欠如多動症)は、主な特徴として

 

  • 集中し続けることが難しい、忘れ物が多いなどの不注意
  • じっとしていられない、思いつくと行動してしまうなどの多動性・衝動性

といった症状がみられます。

 

これらの要素の現れ方の傾向は、「不注意優勢に存在」「多動・衝動優勢に存在」「混合して存在」というように子どもによって異なります。

限局性学習症(SLD)

限局性学習症(SLD)には、読むことやその内容を理解することの困難さ、書くことの困難さ、数の理解や計算をすることの困難さなど大きく3つの分類があります。

 

これらの困難が、知的障害(知的発達症)によるものでないこと、経済的・環境的な要因によるものでないこと、神経疾患や視覚・聴覚の障害によるものではないこと、学習における面のみでの困難であること、という場合に限り診断されます。

発達障害に併存する障害や症状

ASD(自閉スペクトラム症)やADHD(注意欠如多動症)のある子どもは以下のような障害を併存している場合があります。

 

知的障害(知的発達症)

知的障害とは、発達期(幼少期から青年期)にあらわれ、知的能力と社会生活への適応能力が低いことで日常生活の中でさまざまな困難が生じている状態をいいます。

発達性協調運動障害

発達性強調運動障害とは、不器用さや身体を動かすことの遅さや不適正さがある状態をいいます。

 

てんかん

てんかんとは、意識障害やけいれんなどの発作が起きる疾患です。

チック症

チック症とは、思わず起こってしまう素早い身体の動きや発声がある状態をいいます。まばたき、顔をしかめるなどの運動チックや咳払い、舌打ちなどの音声チックなどがあります。

発達障害ごとの診断基準

発達障害ごとの診断基準

発達障害の診断は、現れる症状について医師が問診や行動観察をおこない、必要に応じて心理検査や発達検査などをおこないます。それらの結果が診断基準を満たしているかどうか、また日常生活・社会生活に著しい不適応を起こしているかどうかなどを総合的に見て診断されます。

発達障害の診断は何科の病院で受けられる?

発達障害の診断は何科の病院で受けられる?

診断ができるのは医師(医療機関)のみです。そのため、発達障害について診断を受ける場合には、医療機関を受診する必要があります。

 

発達障害の診断は、小児科、精神科や児童精神科、小児神経科や発達外来、または大学病院や総合病院などでも可能です。

医療機関の探し方のポイント

診断をしてもらえる医療機関を探すとき、一部の市町村や都道府県では地域の地域機関リストを作成している場合もあるので利用するといいでしょう。

 

医療機関によっては、18歳未満か18歳以上かによって受診する科が分かれる場合もあります。何科に行けばよいか迷ったときは、総合窓口に相談してみましょう。

発達障害の診断を受けるべきか悩んだときの相談先

発達障害の診断を受けるべきか悩んだときの相談先

医療機関で発達障害の診断を受けなくても、利用可能な支援や福祉サービスはあります。発達障害の診断を受けるべきか悩んだときは、医療機関以外の専門機関に相談してみるという方法もあります。

相談することで困りごとが整理できたり、心理検査やアセスメントをすることで特性に合わせた対応を知ることもできます。

 

「発達障害かな?」と思ったり、困りごとが多い、子育てに不安や課題感が大きい場合などは、まずは無料で相談できる地域の専門機関を利用することをおすすめします。

子育て支援センター

主に乳幼児の子どもと子どもを持つ親が交流を深める場ですが、育児不安などについての相談指導もおこなっており、電話相談も可能です。必要に応じて適切な機関の紹介をおこないます。

保健センター

乳幼児健診で利用する機会が多い保健センターでは、高校生や成人に対する発達障害の相談も受け付けています。必要に応じて医療機関への紹介などもおこないます。

児童相談所

子育ての悩みや障害児福祉といった、子どもに関するあらゆる相談に応じてくれる機関です。18歳未満の子どもに関することであれば、本人・家族・学校の先生・地域の住民などどのような立場からでも相談ができます。

発達障害者支援センター

発達障害のある方とその家族、関係機関などからの相談を受け付け、家庭での関わり方についてのアドバイスや、必要に応じて福祉制度や医療機関の紹介などもおこないます。

児童相談所や医療と連携を図り、発達障害に特化した支援をおこなっています。

療育センター

児童福祉法に基づき、障害のある子どもに対して、それぞれに合った治療や教育をおこなう施設です。

療育センターとひとことでいっても、どのような支援をおこなっているのかやどのような機能を持った施設かは、施設によって異なります。

 

上記の専門機関以外にも、かかりつけの小児科医や、1歳半健診、3歳児健診などの機会に保健師や医師に相談してもよいでしょう。

発達障害のある子どもが受けられる支援やサービス

発達障害のある子どもが受けられる支援やサービス

最近は、発達が気になる子どもへの早期療育をおこなう例が増えてきています。療育とは、個々の発達の状態や特性に応じて、困りごとの解決と、生活全般の質の向上を目指し支援をすることです。

 

発達障害があっても、本人や家族、周囲の人が特性に応じた過ごし方を工夫することで、持っている力を活かしやすくなったり、生活の困りごとを軽減しやすくなったりします。また、早期から介入し療育をおこなうことで、いじめ、不登校、抑うつなど二次的な問題を予防することができるとも言われています。

 

なお、発達障害の診断を受けていない子どもや、いわゆる「グレーゾーン」の子どももサービスを利用できる場合があります。自治体窓口や各施設に問い合わせをしてみましょう。

児童発達支援・放課後等デイサービス

発達支援を担っている機関としては、児童福祉法に基づく児童発達支援センターや児童発達支援事業所があり、これらの支援施設は未就学(0〜6歳)の子どもが対象となっています。

また、小学生以上の子どもは放課後等デイサービスの対象となります。

 

児童発達支援・放課後等デイサービスに通うためには各市区町村から交付される通所受給者証が必要です。

幼児教室・学習塾

幼児教室や学習塾の中には、発達が気になる子どもに向けたサービスを提供している教室があり、通所受給者証の有無に関わらず通うことができます。

ソーシャルスキルを伸ばすことに力を入れている教室や、運動能力を伸ばすことに力を入れている教室など、教室ごとに特徴があります。

 

それぞれの事業所ごとに集団や個別などの支援形態、どのような支援が受けられるのかが異なるので、子どもの特性や必要な支援、生活スタイルに合わせて選択するとよいでしょう。

 

LITALICOジュニアでは、児童発達支援・放課後等デイサービス、幼児教室・学習塾を提供しています。

 

また、保護者が子どもへの関わり方を学べる「ペアレントトレーニング」もおこなっており、子育てのイライラや不安を軽減し、保護者も子どもも楽しく過ごせるヒントを学ぶことができるプログラムです。まずはお気軽にお問い合せください。

発達障害の診断についてまとめ

発達障害の診断についてまとめ

小児科、精神科や児童精神科、小児神経科の医師が問診や行動観察をおこなったり、必要に応じて心理検査や発達検査をおこなったりして、発達障害は診断されます。

 

「発達障害かな?」と気になったときは、早めの相談や受診がおすすめです。医療機関で発達障害の診断を受けなくても、利用可能な支援や福祉サービスもあります。

 

生活の困りごとや課題感がある、発達が気になる場合は、まずは相談してみてはいかがでしょうか。

 

発達障害の診断について大人向けの記事はこちらでご紹介していますので、気になる方はご覧ください。

  • 監修者

    鳥取大学 大学院 医学系研究科 臨床心理学講座 教授/LITALICO研究所 客員研究員

    井上 雅彦

    応用行動分析学をベースにエビデンスに基づく臨床心理学を目指し活動。対象は主に自閉スペクトラム症や発達障害のある人たちとその家族で、支援のための様々なプログラムを開発している。