発達障害とは

自閉症スペクトラム障害（ASD）

自閉症スペクトラム障害は先天的な発達障害の1つで、特徴として
①社会性と対人関係の障害
②コミュニケーションや言葉の発達の遅れ
③行動や興味の偏り
の3つがあるといわれています。

従来、世界保健機関（WHO）の定めた国際疾病分類（ICD）やアメリカ精神医学会の精神疾患の診断・統計マニュアル（DSM）では、アスペルガー症候群などとともに広汎性発達障害というカテゴリーのもと自閉症という診断が位置づけられていました。2013年に刊行された「DSM-5」では、自閉症という障害名は廃止され、自閉スペクトラム症／自閉症スペクトラム障害の障害名のもとに統合されました。

自閉症とは アスペルガー症候群・高機能自閉症とは 広汎性発達障害とは

ADHD（注意欠如・多動性障害）

ADHDは、注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害とも呼ばれ、不注意（集中力がない）、多動性（じっとしていられない）、衝動性（思いつくと行動してしまう）といった症状が見られる障害です。ADHDは、これらの要素の現れ方の傾向は、「不注意優勢に存在」「多動・衝動優勢に存在」「混合して存在」というように人によって異なります。以前は「注意欠陥・多動性障害」という診断名でしたが、2013年に刊行された「DSM-5」で、「注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害」に変更されました。

ADHD（注意欠如・多動性障害）とは

学習障害（LD）

学習障害(Learning Disability：LD)とは、全般的な知的発達に遅れがないものの、「聞く」「話す」「読む」「書く」「計算・推論する」能力に困難が生じる発達障害のことです。LDのタイプは読字障害（ディスレクシア）、書字障害（ディスグラフィア）、算数障害（ディスカリキュリア）に分かれています。

人によって症状の表れ方が異なったり、意識しないと気づかれにくいことも多く診断が難しい障害でもあります。学習障害は、何らかの脳機能の障害が想定されていますが、脳の部位や原因は特定されていません。

学習障害（LD）とは

発達障害に併存する障害や症状

自閉症スペクトラム障害とADHDに知的障害を併存している人もいます。光や音、味や匂い、触り心地などに敏感な感覚過敏や、反対に痛みや五感への刺激の反応が鈍い感覚鈍麻のある人も多いです。

他にも言語発達遅滞（言葉の遅れ）や協調運動障害、てんかん、チックなどの併存が見られる人もいます。

発達障害のグレーゾーン

グレーゾーンとは発達障害の特性があるが、診断基準は満たさない状態を指す通称です。発達障害かどうかは数値のような明確な基準がないので、はっきりと見極めづらい状態にある人もいるのです。

診断基準を満たす場合と比べ困難は少ないと思われがちですが、理解や支援が得られにくいなど、グレーゾーンならではの悩みもあります。そのため、診断がなくても受けられる支援もあります。

相談先

地域の子育て支援センター・児童相談所・保健センター・発達障害者支援センター・療育センターなどで子育て相談や療育相談など相談支援を行っています。

かかりつけの小児科医や、1歳半健診、3歳児健診などの機会に保健師や医師に相談してもよいでしょう。

上記の相談機関などでは相談の上、必要に応じて発達検査や児童発達支援などの支援や、専門の医療機関につなげてくれます。

発達障害専門の病院やクリニックでは相談のほか、検査や診断、治療を行います。子どもの場合、発達障害専門科のほか、児童精神科や小児科などでも診療を行っている場合があります。

発達障害の検査・アセスメント

発達検査は発達の特性や、困難がどこにあるかを客観的に見るための検査です。様々な側面からお子さまの発達度合いを評価し数値化することで、サポートが必要な部分を見つけることができます。知的障害の有無や程度を調べるため知能検査などを行うこともあります。

また、お子さまの遊んでいる様子などを行動観察したり、保護者さまやお子さま自身に生育歴や困っていることなどを問診します。

LITALICOジュニアでは一般的な心理検査も行っています。発達障害の診断ではありませんが、全体的な発達水準を把握し、お子さまの得意・不得意などの発達のバランスを客観的に見ることができます。

LITALICOジュニアでおこなっている心理検査

発達障害の診断

医療機関での診断は、検査や問診の結果などから医師が総合的に判断します。診断基準はDSM-5やICD-10などが一般的に用いられます。経過観察のため、すぐに診断されない場合もあります。

療育（発達支援）

療育（発達支援）とは、障害のあるお子さまやその可能性のあるお子さまに対し、個々の発達の状態や障害特性に応じて、今の困りごとの解決と、将来の自立と社会参加を目指し支援をすることです。

お子さまは、一人ひとり発達のスピードが異なります。特に障害のあるお子さまの場合、その子の発達の状況や障害特性に合わせた関わりをすることにより、できることを増やしたり、隠れている力を引き出すことができるといわれています。

療育（発達支援）とは

薬物療法

症状によっては薬による治療が必要になることもあります。薬の成分が脳内の神経伝達物質のアンバランスを改善・調整し、症状のコントロールを行います。原則として6歳以上から処方が可能になります。

薬物は障害を根本的に治すものではなく、症状の緩和が目的です。副作用が生じることもあるので医師とよく話し合い、容量・用法を守った服用を心がけましょう。また、薬で症状が落ち着いている際に、スキルトレーニングなどを併せて行うことも重要です。

困りごとに気づいたらすぐ支援を得ることの重要性

発達障害は外見からは分かりにくく、その症状や困りごとは十人十色です。
そのため、発達障害の特性を「自分勝手」「わがまま」「困った子」などと捉えられ、誤解を受けやすい面があります。

子どもが困っている状況にあることに気づいたらすぐに相談をし、支援を得られる状況を作ることが大切です。困っている状況が長く続かないようにサポートを得ましょう。

療育や発達支援でのアプローチ

療育や発達支援には、
・言葉やコミュニケーションに焦点を当てたアプローチ
・身体の使い方に焦点を当てたアプローチ
・かんしゃくなどの行動に焦点をあてたアプローチ
などがあるため、お子さまの状態に応じたアプローチが受けられる療育（発達支援）機関を選ぶことをおすすめします。

また、保護者さまが子どもとの接し方を学べる親子プログラムやペアレントトレーニングプログラムなどの家族支援を実施している支援機関や、保育所や幼稚園・学校に訪問支援をする保育所等訪問支援事業を実施している支援機関もあります。

LITALICOジュニアのペアレントトレーニングLITALICOジュニアの保育所等訪問支援

発達支援を受けられる機関

児童発達支援・放課後等デイサービス

発達支援を担っている機関としては、児童福祉法に基づく児童発達支援センターや児童発達支援事業所があります。これらの支援施設は幼児（0～6歳）のお子さまが対象となっており、集団での支援や個別での支援がおこなわれています。
また、小学生以上のお子さまは放課後等デイサービスの対象となります。自治体や運営している機関により、集団や個別などの支援形態、どのような支援が受けられるのかが異なるので、問い合わせや見学をしてみることをおすすめします。

それぞれの事業所ごとに療育や支援内容なども異なりますので、お子さまの特性や必要な支援、生活スタイルに合わせて選択するとよいでしょう。地域によっては早期に必要な支援が受けられるよう、発達の遅れが気になる未診断のお子さまや、いわゆる「グレーゾーン」のお子さまも利用できる場合があります。

LITALICOジュニアでも「児童発達支援」と「放課後等デイサービス」を提供しています。サービスのご利用には「通所受給者証」が必要です。

児童発達支援事業について 放課後等デイサービスについて通所受給者証とは

その他にも民間の教室として発達支援をおこなう施設もあります。

幼児教室・学習塾

幼児教室や学習塾の中には、発達が気になるお子さまに向けたサービスを提供している教室があり、通所受給者証の有無に関わらず通うことができます。ソーシャルスキルを伸ばすことに力を入れている教室や、運動能力を伸ばすことに力を入れている教室など、教室ごとに特徴があります。

LITALICOジュニアの幼児教室・学習塾では、主にソーシャルスキルと学習力を伸ばすアプローチをおこなっています。お子さまの成長実感にこだわる指導が特徴です。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、外出を控えたい保護者さまもいらっしゃることから、LITALICOジュニア幼児教室・学習塾ではオンラインによる授業提供もおこなっております。詳しくは教室までお問い合わせください。

LITALICOジュニアの幼児教室についてLITALICOジュニアの学習塾について

障害者手帳

障害者手帳を取得することで、障害の種類や程度に応じて様々な福祉サービスを受けることができます。

発達障害の場合、精神障害者保健福祉手帳の対象に含まれます。知的障害を併存する場合は、療育手帳も対象となります。申請には医師による診断書を提出し、障害の程度や取得の可否の判定が必要となります。

障害福祉サービス

地域で療育や支援が受けられる障害児通所支援は、児童発達支援、放課後等デイサービスのほか、医療型児童発達支援や保育所等訪問支援もあります。

その他、障害福祉サービスには障害児入所支援や外出や生活の自立を支援する自立支援給付等など、様々な制度があります。

合理的配慮

合理的配慮とは、障害のある方々の人権が保障され、教育や就業、その他社会生活において平等に参加できるよう、それぞれの障害特性や困りごとに合わせておこなわれる配慮のことです。

「障害者差別解消法 (正式名称:障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律)」により、この合理的配慮を可能な限り提供することが、行政・学校・企業などの事業者に求められるようになりました。

学校生活での合理的配慮の例として、読み書きに困難があるお子さまが小・中学校に音声読み上げ教科書やタブレット、デジカメを使用できるようにすることなどが挙げられます。

以下のリンクでLITALICOジュニアの「合理的配慮」ハンドブックがダウンロードできます。学校との相談・話し合いをサポートをするためのツールとしてご活用ください。

「合理的配慮」ハンドブックについて

乳幼児期

障害によっても異なりますが、発達障害の特性が明らかになるのは2歳以降、3歳前後が多いと言われています。

1歳半健診や3歳児健診、保育園や幼稚園の入園で、他の子との違いや園の先生の指摘などで気づくケースもあります。

発達障害のお子さまは、その特性から育てにくい傾向があると言われています。お子さまの発達を促すとともに、育児困難に直面する保護者さまへの支援面からも、早期に発見し、支援につなげることが重要です。

年齢別の成長課題と指導事例

小・中学校

小学校入学前の就学相談で障害の程度や必要な支援、保護者さまの希望などを地域の教育委員会と話し合い、通常学級、通級との併用、特別支援学級、特別支援学校から就学先を決めることになります。

不登校などの二次障害予防のためにも学校と家庭が連携し、特別支援教育や合理的配慮を上手に利用しましょう。また近年はフリースクールなど、多様な学びの場があります。

発達障害のあるお子さまの学校・学級選びをする際に確認すべき4つのポイント

年齢別の成長課題と指導事例

高校～成人期

義務教育が終了し、進学する場合、高校、特別支援学校高等部などの選択肢があります。その後、大学や専門学校に進学するお子さまもいます。

企業に就職する場合、一般就労のほか、障害者手帳を取得している場合、障害者雇用枠を利用しての就労が可能です。障害のために労働や日常生活に支障がある時は、障害年金の給付を受けられる場合もあります。

年齢別の成長課題と指導事例