発達障害とは

自閉症スペクトラム（ASD）

対人関係・社会性やコミュニケーション能力に困難があり、興味や関心の幅が狭く物事に強いこだわりがあります。同じ行動を繰り返したり、柔軟な思考や変化への対処が難しい人もいます。

ASDの中にも様々なタイプがあり、知的障害や言語障害を伴う場合もあります。診断名や基準によって、自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害、自閉症、アスペルガー症候群、高機能自閉症、カナー症候群、広汎性発達障害などの名称や疾患概念で分類されることもあります。

自閉症とは アスペルガー症候群・高機能自閉症とは 広汎性発達障害とは

ADHD（注意欠陥・多動性障害）

「気が散りやすい」「集中力がない」「忘れっぽい」「落ち着きがない」「思いつきで行動してしまう」「しゃべりすぎる」「待てない」など、年齢に見合わない不注意、多動性・衝動性によって学業や日常生活に支障が出てしまいます。

感情や行動のコントロールをするのが自分では難しく、また周りから批難や叱責を受けてしまいがちです。

ADHD（注意欠陥多動性障害）とは

学習障害（LD）

知的発達に大きな遅れはないのに、書く・読む・聞く・話す・計算するといった特定の行動が困難な状態です。多くの場合は学齢期になってはじめてわかります。読む能力はあっても書くのが苦手、数学だけが理解ができないなど、得意不得意の差が大きかったり、ある特定分野に偏りが見られたりすることが多いです。

困難のタイプによって、ディスレクシア（読字障害）、ディスグラフィア（書字障害）、ディスカリキュリア（算数障害）などに分類されることもあります。

学習障害（LD）とは

発達障害に併存する障害や症状

自閉症スペクトラムとADHDに知的障害を併存している人もいます。光や音、味や匂い、触り心地などに敏感な感覚過敏や、反対に痛みや五感への刺激の反応が鈍い感覚鈍麻のある人も多いです。

他にも言語発達遅滞（言葉の遅れ）や協調運動障害、てんかん、チックなどの併存が見られる人もいます。

発達障害のグレーゾーン

グレーゾーンとは発達障害の特性があるが、診断基準は満たさない状態を指す通称です。発達障害かどうかは数値のような明確な基準がないので、はっきりと見極めづらい状態にある人もいるのです。

診断基準を満たす場合と比べ困難は少ないと思われがちですが、理解や支援が得られにくいなど、グレーゾーンならではの悩みもあります。そのため、診断がなくても受けられる支援もあります。

相談先

地域の子育て支援センター・児童相談所・保健センター・発達障害者支援センター・療育センターなどで子育て相談や療育相談など相談支援を行っています。

かかりつけの小児科医や、1歳半健診、3歳児健診などの機会に保健師や医師に相談してもよいでしょう。

上記の相談機関などでは相談の上、必要に応じて発達検査や児童発達支援などの支援や、専門の医療機関につなげてくれます。

発達障害専門の病院やクリニックでは相談のほか、検査や診断、治療を行います。子どもの場合、発達障害専門科のほか、児童精神科や小児科などでも診療を行っている場合があります。

発達障害の検査・アセスメント

発達検査は発達の特性や、困難がどこにあるかを客観的に見るための検査です。様々な側面からお子さまの発達度合いを評価し数値化することで、サポートが必要な部分を見つけることができます。知的障害の有無や程度を調べるため知能検査などを行うこともあります。

また、お子さまの遊んでいる様子などを行動観察したり、保護者さまやお子さま自身に生育歴や困っていることなどを問診します。

LITALICOジュニアでは一般的な心理検査も行っています。発達障害の診断ではありませんが、全体的な発達水準を把握し、お子さまの得意・不得意などの発達のバランスを客観的に見ることができます。

LITALICOジュニアで行っている心理検査

発達障害の診断

医療機関での診断は、検査や問診の結果などから医師が総合的に判断します。診断基準はDSM-5やICD-10などが一般的に用いられます。経過観察のため、すぐに診断されない場合もあります。

心理的・療育的なアプローチ

お子さま自身が何に困っているかやその背景などを探り、うまくいく方法をトレーニングしたり、また周囲の人の理解や環境の工夫によって、症状や困りごとの改善を図ります。

認知・言語、コミュニケーションに困難がある場合、言葉やソーシャルスキル、感情理解や感情のコントロールなどのトレーニングを行います。お子さまの特性を理解した上で、得意な部分を生かし、苦手な部分を工夫し、成功体験を増やし適応能力を伸ばしていきます。

薬物療法

症状によっては薬による治療が必要になることもあります。薬の成分が脳内の神経伝達物質のアンバランスを改善・調整し、症状のコントロールを行います。原則として6歳以上から処方が可能になります。

薬物は障害を根本的に治すものではなく、症状の緩和が目的です。副作用が生じることもあるので医師とよく話し合い、容量・用法を守った服用を心がけましょう。また、薬で症状が落ち着いている際に、スキルトレーニングなどを併せて行うことも重要です。

療育とは

一般に療育とは、障害のある子どもの発達を促し、社会的な自立を目指す治療と教育を指します。目的やアプローチ法によって種類はさまざまですが、周りの環境調整や、身辺自立やコミュニケーションスキルなど、その子の発達段階や課題に合わせ、必要な支援を行います。
療育とは

児童発達支援・放課後等デイサービス

未就学児向けの「児童発達支援」や学齢期以降の「放課後等デイサービス」などの障害児福祉サービスの通所受給者証を取得すると、国や自治体から給付を受けられ、自己負担額1割で療育的支援を受けられます。

それぞれの事業所ごとに療育や支援内容なども異なりますので、お子さまの特性や必要な支援、生活スタイルに合わせて選択するとよいでしょう。地域によっては早期に必要な支援が受けられるよう、発達の遅れが気になる未診断のお子さまや、いわゆる「グレーゾーン」のお子さまも利用できる場合があります。

受給者証の取得や障害児通所支援については、自治体の福祉窓口・子育て支援窓口にお問い合わせください。

通所受給者証とは児童発達支援事業について 放課後等デイサービスについて

早期の療育的支援の重要性

療育は早期療育が効果的であると言われています。

幼いうちから療育に取り組めば、発達の促進だけでなく、周囲や本人が特性を理解し、対応方法や環境を合わせやすくもなります。失敗体験から自信をなくす経験も少なくなり、二次障害の予防にもつながります。

ペアレントトレーニング

ペアレントトレーニングとは、保護者さま向けの支援プログラムです。ほめ方やお子さまに合った環境調整の方法など、接し方や特性に合わせた工夫・対処法を学ぶことが目的です。

ペアレントトレーニングを受けることで、お子さまとの関わり方のコツが分かり、お子さまが療育で習得したことをご家庭でも引き出しやすくなります。

LITALICOジュニアのペアレントトレーニング

障害者手帳

障害者手帳を取得することで、障害の種類や程度に応じて様々な福祉サービスを受けることができます。

発達障害の場合、精神障害者保健福祉手帳の対象に含まれます。知的障害を併存する場合は、療育手帳も対象となります。申請には医師による診断書を提出し、障害の程度や取得の可否の判定が必要となります。

障害福祉サービス

地域で療育や支援が受けられる障害児通所支援は、児童発達支援、放課後等デイサービスのほか、医療型児童発達支援や保育所等訪問支援もあります。

その他、障害福祉サービスには障害児入所支援や外出や生活の自立を支援する自立支援給付等など、様々な制度があります。

合理的配慮

合理的配慮とは、障害のある方々の人権が保障され、教育や就業、その他社会生活において平等に参加できるよう、それぞれの障害特性や困りごとに合わせておこなわれる配慮のことです。

「障害者差別解消法 (正式名称:障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律)」により、この合理的配慮を可能な限り提供することが、行政・学校・企業などの事業者に求められるようになりました。

学校生活での合理的配慮の例として、読み書きに困難があるお子さまが小・中学校に音声読み上げ教科書やタブレット、デジカメを使用できるようにすることなどが挙げられます。

以下のリンクでLITALICOジュニアの「合理的配慮」ハンドブックがダウンロードできます。学校との相談・話し合いをサポートをするためのツールとしてご活用ください。

「合理的配慮」ハンドブックについて

乳幼児期

障害によっても異なりますが、発達障害の特性が明らかになるのは2歳以降、3歳前後が多いと言われています。

1歳半健診や3歳児健診、保育園や幼稚園の入園で、他の子との違いや園の先生の指摘などで気づくケースもあります。

発達障害のお子さまは、その特性から育てにくい傾向があると言われています。お子さまの発達を促すとともに、育児困難に直面する保護者さまへの支援面からも、早期に発見し、支援につなげることが重要です。

年齢別の成長課題と指導事例

小・中学校

小学校入学前の就学相談で障害の程度や必要な支援、保護者さまの希望などを地域の教育委員会と話し合い、通常学級、通級との併用、特別支援学級、特別支援学校から就学先を決めることになります。

不登校などの二次障害予防のためにも学校と家庭が連携し、特別支援教育や合理的配慮を上手に利用しましょう。また近年はフリースクールなど、多様な学びの場があります。

年齢別の成長課題と指導事例

高校～成人期

義務教育が終了し、進学する場合、高校、特別支援学校高等部などの選択肢があります。その後、大学や専門学校に進学するお子さまもいます。

企業に就職する場合、一般就労のほか、障害者手帳を取得している場合、障害者雇用枠を利用しての就労が可能です。障害のために労働や日常生活に支障がある時は、障害年金の給付を受けられる場合もあります。

年齢別の成長課題と指導事例